5月13日（月曜日）、読売新聞に経営学部の山本隆三教授のコメントが掲載されました。

原子力発電所の長期停止に伴う電力不足に対応するため、政府が石炭火力発電所の新増設を認める方針を決めました。
従来型石炭火力に対し発電効率が20％（相対値）と飛躍的に向上する次世代の火力発電システムである石炭ガス化複合発電に対し、「IGCC（石炭ガス化複合発電）は国内のエネルギー源を多様化させるためにも重要。ただ、米国では効率が上がらない施設も出ており、今後の技術確率が必要」と指摘しています。