本学経営学部の山本隆三教授が「地球環境とエネルギー6月号」の連載記事「温暖化防止政策　日本は丸腰？」をテーマに執筆しました。

東日本大震災により、十分な電力を供給することが最優先課題となり、原発が停止し、化石燃料の使用量増加により温暖化問題への関心が薄くなってきました。
しかし、温暖化対策は、エネルギー、電力政策と密接に関係し、経済成長にも大きな影響を与えることを指摘し、欧州主要国との比較を交え、詳しく解説しています。