今年4月25日に発生したネパール大地震の被災地を訪問した本学保健医療学部作業療法学科の渡邊雅行准教授が7月26日（日曜日）、浜松市内で現地報告会を開きました。
渡邊准教授は20代の時、青年海外協力隊の作業療法士として、首都カトマンズ郊外の障害者施設で3年間活動しました。その後、理学療法士の資格も取得し、10数年前からほぼ毎年、ネパールで障害者や子どもたちの支援に携わり、今年1月も現地にいたことから、大地震の発生に、「じっとしておられず」（渡邊准教授）、5月1～7日に現地を訪れました。

渡邊准教授は首都カトマンズや世界遺産の古都バクタプルなどを訪れ、現地の人々の生活について「治安の悪化を心配していたが、落ち着いていた。子どもも女性もそれぞれの役割をこなし、助け合っていた」と報告しました。一方、訪れた村の一つでは「ほとんどの家屋が半壊か全壊となり、電気や通信が不通になっていた」といいます。地震被害がなかった地域を含め、国内の観光産業が壊滅的な打撃を受けているとして懸念を示しました。「雨期に入り、感染症や土砂崩れなどの不安が高まっている」と述べ、継続的な支援の必要性を訴えました。
渡邊准教授は現在、「日本ネパール教育協力会」の代表を務め、現地で学校建設などを手掛けるなどして、現地の教育支援活動を続けています。